子育て費用を貯めるためには、出産から成人までにかかる総額や年代別の相場を知ることが大切です。そこで本記事では、子育て費用の総額や内訳、支援制度、貯め方までを具体的に解説します。
子育て費用はいくら？生まれてから成人するまでの総額
子育て費用の総額は、子ども一人が生まれてから成人するまでに2000万円以上です。進学先や地域などによって差はありますが、目安を知ることで将来設計が立てやすくなります。
※参照元：国立成育医療研究センター「0歳～高校3年生の子育てにかかる年間費用の調査結果を公開 ～第一子の18年間の子育て費用は約2,170万円～」「（https://www.ncchd.go.jp/press/2025/1016.html）
子育て費用の種類
子育て費用は、大きく「養育費」と「教育費」に分けられます。それぞれの内容を理解することが、家計管理の第一歩です。
養育費
養育費は、日常生活にかかる費用です。成長とともに、食費や被服費が増える傾向があります。
- 食費
- 衣類・日用品
- 医療費
- おこづかい
教育費
教育費は、進学先により大きく変動します。特に、私立や大学進学で負担が増えやすいです。
- 授業料
- 教材費
- 塾・習い事
- 受験費用
年代別の子育て費用の相場
年代別に子育て費用の相場を把握すると、どの時期に出費が増えるのかが見えてきます。
就学前（0～6歳）
就学前の子育て費用は、合計700万～750万円程度です。
※参照元：
国立成育医療研究センター「0歳～高校3年生の子育てにかかる年間費用の調査結果を公開 ～第一子の18年間の子育て費用は約2,170万円～」「（https://www.ncchd.go.jp/press/2025/1016.html）
文部科学省「【令和５年度子供の学習費調査結果のポイント】」（https://www.mext.go.jp/content/20260116-mxt_chousa01-000039333_1.pdf）
小学生（7～12歳）
小学生の子育て費用は、合計700万～1,500万円程度です。
※参照元：
国立成育医療研究センター「0歳～高校3年生の子育てにかかる年間費用の調査結果を公開 ～第一子の18年間の子育て費用は約2,170万円～」「（https://www.ncchd.go.jp/press/2025/1016.html）
文部科学省「【令和５年度子供の学習費調査結果のポイント】」（https://www.mext.go.jp/content/20260116-mxt_chousa01-000039333_1.pdf）
中学生
中学生の子育て費用は、合計500万～800万円程度です。
※参照元：
国立成育医療研究センター「0歳～高校3年生の子育てにかかる年間費用の調査結果を公開 ～第一子の18年間の子育て費用は約2,170万円～」「（https://www.ncchd.go.jp/press/2025/1016.html）
文部科学省「【令和５年度子供の学習費調査結果のポイント】」（https://www.mext.go.jp/content/20260116-mxt_chousa01-000039333_1.pdf）
高校生
高校生の子育て費用は、合計600万～800万円程度です。
※参照元：
国立成育医療研究センター「0歳～高校3年生の子育てにかかる年間費用の調査結果を公開 ～第一子の18年間の子育て費用は約2,170万円～」「（https://www.ncchd.go.jp/press/2025/1016.html）
文部科学省「【令和５年度子供の学習費調査結果のポイント】」（https://www.mext.go.jp/content/20260116-mxt_chousa01-000039333_1.pdf）
大学生
大学生は成人していますので、養育費はかかりません。大学の学費は、合計400万～700万円程度です。
※参照元：旺文社「2025年度 大学の学費平均額」（https://eic.obunsha.co.jp/file/educational_info/2025/0822_1.pdf）
子育て費用の支援制度
子育て費用の負担を軽減するために、国や自治体ではさまざまな支援制度を設けています。
児童手当
- 3歳未満：月15,000円
- 3歳〜高校生：月10,000円
※参照元：こども家庭庁「児童手当制度のご案内」（https://www.cfa.go.jp/policies/kokoseido/jidouteate/annai）
子ども医療費助成
- 自治体ごとに対象年齢が異なる
- 自己負担額が軽減または無料になる
※参照元：全国健康保険協会愛知支部「子ども医療費助成制度の仕組みを教えて！」（https://www.aichi01.kyoukaikenpo.or.jp/structure.html）
幼児教育・保育の無償化
- 0〜2歳の保育料は、住民税非課税世帯対象で無償
- 3〜5歳の保育料は、全ての世帯対象で無償
※参照元：子ども家庭庁「幼児教育・保育の無償化」（https://www.cfa.go.jp/policies/kokoseido/mushouka）
高等学校等就学支援金
- 公立高校：年額11万8,800円が支給され、授業料が実質無償
- 私立高校：年額45万7,000円を上限に授業料が支給
※参照元：文部科学省「高校生等への修学支援」（https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/mushouka/index.htm）
地方自治体の独自制度
- 出産祝い金：出生時に支給される祝い金
- 給食費無償化：学校給食費の負担を軽減
- 子育て応援クーポン：育児用品などに使えるクーポン券
自治体により支援内容が異なるため、居住地の制度を確認してください。
子育て費用の貯め方
子育て費用を早めに準備することで、将来的な負担を軽減できます。無理のない貯め方を選ぶことが大切です。
家計の見直し
毎月の支出を抑えることで、教育費の積立に回せます。
- 固定費の削減
- 保険の見直し
- 通信費の最適化
教育ローン
教育ローンを利用すれば、教育費の不足分を借り入れて準備できます。
- 日本政策金融公庫の教育一般貸付
- 民間銀行の教育ローン
※参照元：日本政策金融公庫「教育一般貸付（国の教育ローン）」（https://www.jfc.go.jp/n/finance/search/ippan.html）
学資保険
学資保険は、計画的に積み立てたい家庭に向いています。
- 満期時に祝い金を受取
- 保障と貯蓄を兼ねた仕組み
定期預金
定期預金は、安全性を重視する場合に適した方法です。
- 元本保証
- 計画的に積立可能
子育て費用を計画的に貯めていこう
子育て費用は総額が大きいため、早い段階から計画的に備えることが重要です。年代別の相場や支援制度を把握し、無理のない方法で準備することで将来の不安を軽減できます。
